地下室のリフォーム

リフォームは色々な事が出来るもので、それは建物だけではなく地下室にも及びます。

地下室のリフォームには制限が掛かるので、出来る事と出来ない事が明確に分かれています。
地価というある意味特殊な空間なので、どうしても出来ない事の方が多く自由度はあまり期待出来ませんが、費用を掛ければその分出来る範囲も増えていきます。

当ページでは、地下室リフォームの費用などを掲載していきます。

地下室リフォームは用意できる費用次第

地下室のリフォームは、地上の建物リフォームよりも高い費用が掛かりやすいものです。
高い費用が必要な理由は、簡単に言えば「地下室」であるためです。

地下室は工事をする空間が地下であるため、リフォーム工事に必要なスペースが確保出来ません。
地上であれば重機や工事車両といったもので効率のよい作業が出来ますが、地下では基本的に人の力と、小規模な機器でしか作業が不可です。

地下室で規模の大きなリフォーム工事を行う場合は、地上にある建物を解体するか移築する必要があります。
地下室のリフォーム工事はそれ自体が高い費用を要するものなので、事前に予算を出来るだけ多く確保しておかなければなりません。

地下室リフォームで出来る事と必要な費用

地下室リフォームの費用

地下室のリフォームで出来る主なものは、カビと湿気、結露対策と内装変更の3つです。
これら3つの工事は、地下室リフォームとしてはよく行われているもので、費用もそこまで高くはありません。
しかし、地上の建築物に同じリフォームをした場合に比べると高めの費用が必要となります。

カビや湿気、結露対策の地下室リフォーム

地下室は地下にあるため、湿気がたまりやすい空間です。

地下室には必ず換気用の設備がありますが、換気設備の経年劣化で寒気が上手くいかなくなったり、地下と外気の気温差によって湿気がたまり、換気が間に合わなくなる事があります。

地下室に湿気がたまると壁や地下室内の家具類に水滴が付着する「結露」と言われる現象が起こります。
結露は電子機器には致命的になる他、弦楽器などの調律にも影響し、放置しておけばカビが発生して地下室が汚染されてしまいます。
地下室はカビが一度生えてしまうと、見えない部分で繁殖してしまいカビのにおいや健康被害を引き起こす事があります。

地下室のカビ、湿気、結露はリフォームで対処出来ます。
主な方法は、換気の強化や地下室の壁に断熱材を新たに張り付けるという方法で、使用する断熱材にもよりますが、地下室リフォームとしては安価なものです。

内装の変更

地下室はコンクリートで囲われているので、何もしなければむき出しのコンクリートが見える殺風景なものです。
しかし、内装リフォームを行う事で、地上にある建築物とほぼ同じような部屋に作り替える事も出来ます。

地下室の内装リフォーム石膏ボードなどを壁に貼り、その上から壁紙などを張り付けていきます。
方法次第では一体型の棚なども作れるので自由度は高めですが、内装リフォームは基本的に湿気対策も同時に行う必要があるので、湿気対策費用も掛かる場合も考えられます。

湿気対策が万全の地下室であれば、内装リフォームのみでも問題ありません。
地下室リフォームとしては低予算で出来るのも特徴です。

地下室リフォームの費用

カビや湿気、結露対策の地下室リフォームは決して高い費用は必要ありませんが、地上の建築物よりも少し高めになります。
地下室の広さやどんな素材と使うかにもよりますが、地下室内装の変更は坪単価で約20万円から60万円、カビや湿気、結露対策は坪単価で30万円から60万円ほどです。
条件などによって費用は大きく変動するので、いくつかのリフォーム業者に見積りを取り、交渉をした上で安い費用で行える業者を探すと費用を節約出来ます。

条件付きで出来る地下室リフォーム

条件付きで出来る地下室リフォーム

地下室は大規模なリフォームをする場合、必要な条件を満たさないと工事が行えません。

条件付きで行える地下室リフォームは「地下室の増築」と「地下室の増設(新設)」です。
どちらも内装のリフォームとは比べものにならないほどの費用が掛かりますが、地下室の機能を大きく強化、または変更する事が出来ます。

地下室を増築する

地下室は、もとからある部屋に新しく空間を設けて部屋を作る事ができます。
工事の方法は地下室を全て解体して、増築分を掘り新しく作り直すか、地下室の一部を解体して増築分のみを付け加える形にするかのどちらかになります。
地下室の増築は基本的に、地上の建築物が建っている面からはみ出す事になるので、工事次第では地下室をガレージにしたり、ドライエリアを設けて居住空間に変更する事も出来ます。

しかし、地下室の増築は地上の建築物が工事の障害になるので、工事の前に解体か移築をする必要があります。
移築の場合は、建物を基礎からはがして壊すことなく、そのまま他の場所に移動させるので、移築する土地も必要です。
解体の場合は地下室の竣工後に再び地上の建築物を建てる必要があります。

地下室増設の費用は、解体、移築費用込みで600万円から1,000万円です。
工事内容次第では1,000万円を超える事もあるので、十分な予算を準備しておく必要があります。

地下室を増設する

地下室の増設は、新たに地下室を作り元からからある地下室と通路で繋げるというものです。
地下室はドライエリアを設ければ居住空間として利用出来るので、地下室の増設は家の面積を大きく増やしてくれます。
敷地の面積や地下の配管やケーブル類の問題を解決する必要がありますが、地上部分の増設と違い建ぺい率の制限を受けないのが特徴です。
通路で繋ぐのでガレージ増設や倉庫増設としても利用出来ますが、費用は最大で一戸建てが建てられるほど掛かる事があります。

地下室増設の場合は多くの場合で800万円以上の費用が必要で、規模次第では1,400万円程度掛かります。
費用が高い理由は地上部分の移築や解体が必要になる事、新たに地下室を設けるため地質調査や新築費用が掛かる事、既存の地下室への導線を作る必要がある事などです。

リフォームの中でも費用が高額な部類に入るので、計画をする場合は予算の確保が必要となります。
ローンで地下室リフォーム費用を賄う場合は、返済計画もよく考えておかないと後々家計を圧迫する可能性もあるので、慎重に慎重を重ねて計画する必要のあるりリフォームです。

地下室リフォームで出来ない事

地下室リフォームで出来ない事

地下室は土の中にある部屋なので、リフォームをする上で地上の建築物とは違う制限があります。
制限がどこまで掛かるかは地下室の状態や周辺の設備状況にもよりますが、どんな地下室でも基本的に地上部分にある建築物による制限と、配管による制限を受ける事になります。

地上の建築物を移設しない地下室増設

地下室の増設は、基本的に地上にある建築物を移設しないと工事が出来ません。

地下室を増設する場合、新たに穴を掘る必要があるので重機を使用します。
重機はある一定の作業スペースを必要とするので、地上に家などがあると作業の邪魔になったり、家にダメージを与える事があります。
地下室の増設自体は方法によっては地上の建築物を移設せずとも出来る事もありますが、工事の手間も掛かるので費用が膨れがり、通常よりも予算を準備しないと行えません。
リフォーム業者側も移設なしの地下室増設は避ける事も多いので、移設をしない地下室の増設は業者探しや費用の面で大きな制限が掛かってしまいます。

配管の制限を超えた地下室増設と増築

地下室の壁の中や地下室の外側の土中、床の下、天井などには配管が通っています。

地下室を増築、または増設する場合はこれらの配管が基本的に使えません。
使える配管もありますが、新しく地下室を作る場合は新たな配管も必要になるので、接続を考えた場合全ての配管を把握する必要があります。
地上であればそれも容易ですが、地下の場合は人目に付かない土中に配管があり、さらに周辺には地下室を形作る分厚い鉄筋コンクリートがあります。
その為、どこに新しい配管を繋げるかが分かりにくく、また配管の場所によっては接続して使う事も出来ません。

また、地下には上水道や下水道配管、浄化槽なども埋設されているので、これらも地下室の増設、増築に制限が加わる原因になります。
配管の他に電話線などもあるので、地下に存在する配管類は地下室の増設、増築には妨げになります。
配管を再利用する事を前提にした場合は、地下室の像増設と増築には制限が加わり、リフォーム工事自体が出来ないことや、費用が膨らむ原因になる事があります。

地下室のリフォームは内装変更などの小規模であれば少々高い費用は掛かりますが十分に可能です。
しかし、増築や増設と言った大規模なリフォームの場合は、工事そのものに制限が掛かるほか、費用面も厳しくなる事を前提に計画を考えてください、

●リフォームの一括見積もりで最大40%も安くなります

リフォームを行う際には、色々な業者と比較する事をオススメします。 業者を比べる事で、数十万円単位で安くなった事例は多くありますので、リフォームを行う際には、注意するようにしましょう。

タウンライフリフォーム

【タウンライフリフォームのメリット】

  • 国家基準の審査を通った業者が300社以上登録
  • 複数の業者と比較をして適正価格にて施工が可能
  • オリジナルのリフォームプランの提案書
  • 専門家のリフォームアイデア・アドバイスがもらえる
  • しつこい営業が一切ない
  • 最初から最後まで完全無料

>>最大40%安くなる無料一括見積もりを試してみる。